はじめてのリフォーム耐震
Point.1耐震リフォームでこれからの暮らしをより快適なものに
住居の耐震性について後回しにしておくと「命を守るための家に、命を奪われてしまう」という事態を招きかねません。日本は地震大国。いつ大地震が起きてもおかしくありません。その時に被害を最小限に留めつためにも、自分の家の耐震性能についてしっかりと把握し、必要があれば耐震強度を高めるリフォームを実施しましょう。防災の基本として言われているのが「地震発生時の建物倒壊や家財転倒」から身を守るです。万が一地震が発生して、大きな揺れが起きたとしても身を守ることができる耐震リフォームは、普段目にすることがない住宅構造部分をリフォームする必要があります。ですので、「リフォームした!」という実感は湧きにくいですが、住宅において最も重要なリフォームと言っても過言ではありません。 はじめに、耐震リフォームにはどのようなものがあるのか大きく分けてご説明します!
耐震リフォームのコツ
一戸建ての耐震リフォームの場合、主に「壁を補強する」「劣化を改善する」「建物を軽くする」この3点が挙げられます。これらを行うためのリフォームとして壁・柱・塀・基礎・屋根の5カ所をピックアップして、その耐震方法についてご紹介していきます。これらは過去に発生した大震災から得た貴重な教訓でもあるため、一つずつしっかりとご覧いただくことをおすすめします。

壁
日本の戸建住宅はその大半を「木造軸組工法」という方法で建てられています。これは垂直の柱と水平の梁、それらを支える土台で構成されるものです。この建築方法の欠点は左右の揺れに弱いこと。この弱点をカバーするために行われるのが「耐力壁」を増やすリフォームです。構造用合板と呼ばれる強力な板を、柱や土台に打ちつけることで設置を行います。この他に柱と梁の間に筋交いを入れることで耐力壁をつくる場合もあります。

柱
過去に発生した震災では、直下型地震によって柱が土台から飛び出す「ほぞ抜け」が多く発生しました。このような事態を防ぐためには、柱と土台、柱と梁などの接合部を金物で補強する耐震リフォームが最適です。
柱はリフォームの際に「湿気での腐食」や「シロアリ被害」が発見されることも多くあります。こういった場合は、劣化した部分を取り除き、新しい木材でつなぐ工事が必要となります。古い住宅では、地面からの湿気が住宅に直接影響している場合が多く、地面に防水シートを敷くなどの対策を一緒に行うとより安心できます。

塀
これまでの震災で、「塀が崩れ人がその下敷きになる」という場面たびたびが発生しています。その際崩れた塀の大部分は、鉄筋入りでないブロック塀や自然石を積み上げただけの塀でした。耐震リフォームを行う際は、ブロック塀は鉄筋入りにしたり、低く仕上げたりして崩れにくいようにします。また、安全面を考慮して、塀ではなくフェンスや生垣に変更するというのも一つの手です。

基礎
建築基準法改正前の建物の場合、基礎の基準が現在とは大きく異なり、それらの中には石を積み重ねただけの基礎や鉄筋なしのコンクリート基礎など、耐震性に問題があるケースが多く早急な対応が必要な場合があります。こういったケースの場合は、「鉄筋入りコンクリートで基礎を補強する」「床下地面全体にコンクリートを敷き基礎と一体化させ、耐震性能を高める」といった補強を行っていきます。
基礎に問題がない場合でも、土地の地盤が弱いという場合も少なくありません。その場合、地盤改良や建物下への杭打ち、構造物を地上にて組み立て後、所定位置へ引き上げる「リフトアップ工法」などでを行い、地盤自体を補強する必要があります。

屋根
1995年に発生した「阪神・淡路大震災」では、今よりも重い屋根瓦が主流で、この重い屋根が原因で多くの木造住宅が倒壊したされています。屋根が重いと、もし落下した際にはその危険度は計り知れません。このような出来事から、屋根の耐震リフォームでは軽量化することをおすすめしています。
具体的に行う内容は、「金属板系」か「スレート系」へ変更を実施することです。本瓦のような形状のものや、「平葺き」と言われる長い板状のものなど、景観・外観に合わせて、お好みで選べるものが豊富にあります。
Point.2耐震リフォームを依頼する前に必ず確認して頂きたいこと
-旧耐震基準 or 新耐震基準-
リフォームをご依頼いただく前に、必ず確認いただきたいのがご自宅が「新耐震基準を満たしている」かどうかです。
「建築確認済証」の公布日が1981年6月1日より後であれば「新耐震基準」、それより前の基準は「旧耐震基準」と言われ、耐震性に大きな差があります。お客様のご住居が新耐震基準を満たしているのであれば、まずは一安心です。2000年には「2000年基準」とい言われる木造住宅において耐震性に大きく影響を与える建築基準法改正があり、2000年以降に建築確認済証が公布日されているのであれば、より安心となります。
1995年に発生した阪神・淡路大震災、2016年に発生した熊本地震では、「旧耐震基準」と「新耐震基準」の違いが住宅被害の差として顕著に現れたことから、「旧耐震基準」の建物は耐震リフォームが行うよう呼びかけられています。新耐震基準で建てられた建物にお住まいのお客様であっても、もし不安がある場合は、一度耐震診断を受けていただくことで安心してお住まいいただけます。